第14版では、2026年２月１日現在の企業会計基準や法令等にアップデートしています。
具体的には、「リースに関する会計基準 」、「期中財務諸表に関する会計基準」、「後発事象に関する会計基準」等を新たに収録し、そのほか制度改正をフォローしました。
また、収録内容を大幅に見直して、できるだけコンパクトにするよう努めています。

大学での会計学や財務会計の授業はもちろん、公認会計士試験や税理士試験などの学習にも必携です。加えて、経理・財務の実務担当者にとっても、基準や法令を確認するための心強い１冊。会計基準の最終改正日等も記載。必要箇所にすばやくアクセスできるよう巻末にはインデックスシールが付けています。

【本書の特徴】
► 本書は、原則として2026年2月1日までに公表された会計に関する基準・法令等について収録しています。
► 収録資料については、公表した機関名、公表年月日または最終改正年月日を記載しています。
► 読者の参考のために企業会計基準の最終改正日および適用日等については一覧を収録しています。（「本書の利用にあたって」の次頁）
► 公認会計土試験の「財務会計論」（短答式），「会計学」（論文式）および税理士試験「財務諸表論」などの受験学習に資するよう、また、経理実務にも役立つように編集しています。
► 巻末にインデックスシールを付けているのでご活用ください。

【本書に収録の主要基準・法規等】
会計諸基準編
企業会計原則・注解／外貨建／連結キャッシュ・フロー／研究開発費／税効果／減損／IFRSへの当面の方針／自己株式／1株当たり当期純利益／役員賞与／純資産の部／株主資本等変動計算書／事業分離／ストック・オプション／棚卸資産／金融商品／関連当事者／リース／持分法／セグメント情報／資産除去債務／賃貸等不動産／企業結合／連結／変更・誤謬の訂正／包括利益／退職給付／法人税等／収益認識／時価算定／見積りの開示／新リース／期中財務諸表／後発事象／在外子会社／繰延資産に関する当面の取扱い／原価計算基準／監査基準／連続意見書
会社法編
会社法・施行規則／会社計算規則
金融商品取引法編
金融商品取引法・施行令／開示府令／財規・ガイドライン／連結財規・ガイドライン
参考資料
財務会計の概念フレームワーク 他