刑事訴訟法コンメンタールの決定版、ついに改訂版出来！

　初版以来、三十数年前から変わることなく、多くの方々に実務の資として利用していただいてきた刑事訴訟法コンメンタールのロングセラーの最新版がついに刊行です！
　今回の改訂版でも、編集方針は変わることなく、実務の現状や判例を紹介に止まらず、法規や判例の趣旨等に立ち返ってその根拠として考えられているところを的確に指摘することなどによって、実務における事項への適切な解決策を提示し、将来生じるであろう論点も想定して解決の方向性を示すことを目標としています。
　今回改訂では、平成21（2009）年に第４版を刊行した後、増補として補った、公訴時効と情報処理の高度化に関する法改正（平成22・23年）、取調べの録音録画や協議合意制度・刑事免責制度の導入などを含む大規模な法改正（平成28年）を本文に織り込んで全体的な統一を図っています。
　また、この間に大きな変化が見られた公判前整理手続を前提とした裁判員制度の導入・実施等の実務の運用や少年法等の関連法令の改正をも踏まえた改訂を行い、併せて本書全体を通じて補充・修正の必要がないか包括的な再検討を行なうとともに、参照価値が乏しくなっている論点や裁判例に関する記述は削除するなど充実の改訂版です。
　注釈書としては珍しく、編集委員が各執筆者の原稿を加筆修正するなどして本書全体の統一を図り、クロスレファレンスも徹底しているなど、使いやすい、まさに待望の全面改訂第５版です！

【目次】
第１編　総則（第１条～第１８８条の７）
第２編　第一審（第１８９条～第３５０条の２９）
第３編　上訴（第３５１条～第４３４条）
第４編　再審（第４３５条～第４５３条）
第５編　非常上告（第４５４条～第４６０条）
第６編　略式手続（第４６１条～第４７０条）
第７編　裁判の執行（第４７１条～第５０７条）