財務会計の全体像を解説した大定番テキスト。学部学生やビジネスパーソンに、絶大な支持を得ている。また、公認会計士や税理士試験等の資格試験の基本書にも最適。

初版の刊行が1994年、今回の改訂で第27版となり、わが国で最も読み継がれている財務会計のテキストの最新版です。

第27版では、主に以下の点についてアップデートしています。

①企業会計基準第37号「期中財務諸表に関する会計基準」およびこれに関連する第38号から第40号や、企業会計基準第41号「後発事象に関する会計基準」をフォロー。
②企業会計基準第10号「金融商品に関する会計基準」の改正公開草案の内容のフォロー
③「中間財務諸表に関する会計基準」を織り込んだ解説に更新
④旧版での解説をよりいっそう理解しやすくするための解説の追加
⑤巻末の財務諸表の実例をはじめとして、本書の各所で言及されているデータも、できるだけ新しいものへ差し替え

そのほか、改正のない箇所も、よりわかりやすくなるように適宜見直しています。

本書『財務会計講義』は毎年の制度改正を完全にフォローし続けていることに、大きな意義があると思います。

著者の桜井先生は財務会計全体の枠組みを常に意識されており、その中で各論点や改正事項はどの程度の比重で解説するかを十分考慮されて、執筆・改訂いただいています。
したがって、全体の枠組みの中で、各論点や改正事項の重要性がどの程度のものかがよくわかるという点も、本書の大きな特徴の1つといえると思います。

学部の講義、ゼミ、大学院、さらにビジネスパーソンのテキストとして、また会計士・税理士試験の基本書に最適です。

ぜひご活用ください！

目次

第1章　財務会計の機能と制度
第1節　会計の意義と領域
第2節　財務会計の機能
第3節　企業会計への法規制

第2章　利益計算の仕組み
第1節　企業活動と財務諸表
第2節　複式簿記の構造
第3節　利益計算と財務諸表

第3章　会計理論と会計基準
第1節　会計基準の必要性
第2節　会計基準の設定と問題点
第3節　演繹的アプローチの展開
第4節　企業会計原則の一般原則
第5節　会計情報の質的特性

第4章　利益測定と資産評価の基礎概念
第1節　現金主義会計と発生主義会計
第2節　発生主義会計の基本原則
第3節　資産評価の基準

第5章　現金預金と有価証券
第1節　資金運用活動の資産と収益
第2節　現金および預金
第3節　有価証券
第4節　デリバティブとヘッジ会計
第5節　キャッシュ・フロー計算書

第6章　売上高と売上債権
第1節　営業循環における収益の認識
第2節　収益認識に関する会計基準
第3節　契約と履行義務の識別
第4節　取引価格の算定と配分
第5節　履行義務の充足による収益の認識
第6節　一時点での収益認識
第7節　一定期間にわたる収益認識
第8節　売上債権

第7章　棚卸資産と売上原価
第1節　棚卸資産の範囲と区分
第2節　棚卸資産の取得原価
第3節　棚卸資産の原価配分
第4節　払出単価の決定
第5節　棚卸資産の期末評価
第6節　暗号資産

第8章　有形固定資産と減価償却
第1節　固定資産の範囲と区分
第2節　有形固定資産の取得原価
第3節　減価償却
第4節　固定資産の期末評価
第5節　リース会計

第9章　無形固定資産と繰延資産
第1節　知的財産と研究開発
第2節　無形固定資産
第3節　繰延資産

第10章　負債
第1節　負債の範囲と区分
第2節　引当金
第3節　納税義務と税効果会計
第4節　流動負債
第5節　固定負債
第6節　偶発債務

第11章　株主資本と純資産
第1節　純資産の構成
第2節　払込資本―資本金と資本剰余金
第3節　組織再編―会社の結合と分割
第4節　稼得資本―留保利益
第5節　純資産の区分表示

第12章　財務諸表の作成と公開
第1節　財務諸表の体系
第2節　損益計算書
第3節　貸借対照表
第4節　株主資本等変動計算書
第5節　注記と附属明細表
第6節　財務諸表の遡及処理
第7節　期中の財務報告

第13章　連結財務諸表
第1節　連結財務諸表の公表制度
第2節　連結財務諸表作成の一般原則
第3節　連結決算の一般基準
第4節　連結貸借対照表の作成手続
第5節　連結損益計算書の作成手続
第6節　連結株主資本等変動計算書
第7節　持分法
第8節　連結キャッシュ・フロー計算書
第9節　連結財務諸表の注記

第14章　外貨建取引等の換算
第1節　企業活動の国際化と会計問題
第2節　換算の諸方法
第3節　外貨建取引の換算
第4節　為替予約
第5節　在外支店の財務諸表項目の換算
第6節　在外子会社等の財務諸表項目の換算